国民の半分以上がグループ防弾少年団(BTS)の兵役特例に反対するという調査結果が出た。
世論調査専門業者チョウォンシー&アイがオンラインメディアストレートニュース依頼で去る4日全国有権者1001人を対象にBTS兵役特例に対するアンケート調査を進行した。
今回の調査で「BTSが兵役義務を果たさなければならない」という回答が54.1%だった。一方、「兵役特例恩恵を与えなければならない」という回答は40.1%で賛成意見よりやや低く出た。
特に「義務を果たさなければならない」という回答率は男性(58.1%)、女性(50.3%)で、性別と関係なく半分以上となった。年齢が低いほど、兵役義務を負担しなければならないという回答が高かった。 20代の回答者のうち73.2%、30代の回答者のうち60.4%がメンバーの兵役履行に手を挙げた。
今回の調査はARS世論調査(携帯電話100%RDD方式)で実施し、応答率は4.0%、標本誤差は95%信頼水準で±3.1%pだ。
先立ってイ・ジョンソク国防部長官は先月31日、国会国防委員会全体会議でBTS兵役特例論議を解消するために世論調査をするという立場を出した。
しかしこれを置いて批判があふれると、国防部は「世論調査の結果だけでBTS兵役問題に対する意思決定をしないことを重ねてお知らせする」とした。
出処記事→https://entertain.naver.com/ranking/read?oid=003&aid=0011407297&rankingType=default&rankingDate=
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